2022/05/12

「新聞研究」(日本新聞協会)の2022年 5月号に寄稿しました

 日本新聞協会が発行する「新聞研究」の2022年 5月号(No.844)に「ウェブで記事の多メディア展開を─創意工夫で開く雑誌ジャーナリズムの将来」という原稿を寄稿しました。「新聞研究」はメディア史について教えてくると出てくる1947年に創刊された月刊誌で、GHQの統治下で作られた代表的な雑誌の一つです。新聞社やテレビ局の記者やジャーナリストが執筆者の大半で、メディア報道やメディアリテラシー、メディア環境のあり方について各社の利害を超えた立場から批評しています。私は「雑誌ジャーナリズムの将来」について書きました。特集は「ウクライナ侵攻と報道の視点」です。

 ご関心が向けば、図書館などでご一読を頂ければ幸いです。下記のような書き出しで始まる10枚と少しの原稿です。

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 現在、雑誌ジャーナリズムが直面している問題の要点は、①言論の極端化をめぐる問題と、②発行部数の減少と収益化の問題の二つに集約できると私は考える。前者の言論の極端化をめぐる問題については、オンラインでより大きな問題になっているため、雑誌記事、新聞記事の区別に関係なく、Web上で記事を配信する上で重要な問題だと言える。

 例えばハーバード大学ロースクール教授のキャス・サンスティーンは、″Republic.com.″や″Going to Extremes: How Like Minds Unite and Divide″などの著作で、オンラインの世論の極端化と社会の分断の関係について様々な分析を行っている。彼は「サイバーカスケード」という概念(サイバー空間上の滝という意味)を用い、類似した考えを持つ人々がWeb上で小さな滝が合流するように結び付き、短時間で大きな流れを作り、時に排外的な世論を形成することを危惧した。米国の活動家・起業家のイーライ・パリサーは、″The Filter Bubble: What the Internet Is Hiding from You″で「フィルターバブル」という概念(情報のフィルターが泡状に世界を覆っているという意味)を用い、オンラインで人々が、過去の履歴を解析され「見たい情報しか見ない」状態に置かれ、社会や世論の分断が促進されていることを危惧した。……

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「新聞研究」2022年 5月号(No.844)目次 特集「ウクライナ侵攻と報道の視点 第一回」

https://www.pressnet.or.jp/publication/kenkyu/220501_14632.html